こんにちは！とめとです。
ミラノ・コルティナ冬季オリンピックが開幕しましたね！選手たちの活躍を見ていると、「メダルを取ったらいくらもらえるんだろう？」って気になりませんか？私も家族と一緒にテレビで応援しながら、「金メダルって賞金いくらなの？」なんて話題になったんです。
調べてみると、実はオリンピックには「賞金」という仕組みはないって知っていましたか？でも選手たちはちゃんとお金をもらえるんです。今回は、冬季オリンピックのメダリストが実際にもらえる報奨金の仕組みや、競技によって金額が違う理由について詳しくまとめてみました！
気になる方は、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
【この記事で分かること】 ・IOCは賞金を出さない理由 ・JOCから支給される報奨金の金額 ・競技団体による上乗せの実態 ・所属企業や自治体からの報奨金 ・入賞者（4〜8位）への報奨金 ・海外の報奨金事情
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冬季オリンピックに賞金はあるの？結論：IOCは賞金を出さない
まず、結論からお伝えしますね。国際オリンピック委員会（IOC）は、メダリストに対して賞金を一切支給していません。
「え？じゃあ選手たちはボランティアで参加しているの？」と思いますよね。実は、オリンピックでは「賞金」という形ではなく、各国のオリンピック委員会や競技団体が「報奨金」という形で選手たちを支援しているんです。
IOCが賞金を出さない理由
IOCがメダリストに直接お金を支払わないのには、歴史的な背景があります。オリンピックは元々「アマチュアスポーツの祭典」として始まり、金銭的な報酬よりも名誉と栄光を重視するという理念が根強く残っているからなんですね。
現代では多くの競技でプロ選手の参加が認められていますが、IOC自体が賞金を出すという仕組みにはなっていません。代わりに、各国が独自の報奨金制度を設けて選手をサポートしているんです。
「賞金」と呼ばれるのは国や団体の”報奨金”
私たちがニュースで「金メダルで500万円」と聞くのは、正確には「賞金」ではなく「報奨金」なんです。この報奨金は、選手の栄誉を称え、労いの意味を込めて支給されるものです。
【賞金と報奨金の違い】 ・賞金：競技の結果に対して支払われる対価 ・報奨金：功績を称えて贈られる報償（日本では原則非課税）
つまり、オリンピックの場合は「勝ったからもらえるお金」というよりも、「国を代表して頑張ってくれてありがとう」という感謝の気持ちが込められたお金なんですね。これって、とても素敵な仕組みだと思います。
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日本のメダリストがもらえる報奨金（JOC）
それでは、日本のメダリストが実際にどれくらいの報奨金をもらえるのか見ていきましょう。
JOCからの報奨金は夏季・冬季共通
日本オリンピック委員会（JOC）から支給される報奨金の金額は、スポーツ庁によって以下のように定められています。
| メダルの色 | 報奨金額 |
|---|---|
| 金メダル | 500万円 |
| 銀メダル | 200万円 |
| 銅メダル | 100万円 |
この金額は、夏季オリンピックでも冬季オリンピックでも変わりません。また、個人競技でも団体競技でも同じ基準が適用されます。
ちなみに、金メダルの報奨金は2016年のリオデジャネイロ大会から300万円から500万円に引き上げられました。選手たちの努力と功績がきちんと評価されるようになってきたんですね。
報奨金は非課税で全額受け取れる
嬉しいことに、JOCから支給される報奨金は所得税や住民税が一切かかりません。つまり、金メダルなら500万円をそのまま受け取れるんです！
これは、オリンピックの報奨金が「国家的顕彰」としての性格を持っているため、税法上「非課税所得」として扱われるからなんですね。選手にとっては本当にありがたい制度だと思います。
私も営業の仕事をしていた頃、ボーナスから税金が引かれるのを見て「こんなに引かれちゃうの！？」とびっくりしたことがあります（笑）。だから、報奨金が全額もらえるというのは、選手たちにとって大きな支えになっているんじゃないでしょうか。
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競技団体の”上乗せ”は種目によって違う
JOCからの報奨金だけではありません。実は、各競技を統括する競技団体からも報奨金が支給されるケースが多いんです。ただし、この金額は競技によって大きく異なります。
スケート連盟の報奨金
日本スケート連盟（JSF）は、JOCと同額の報奨金を追加で支給しています。つまり、金メダルなら500万円、銀メダルなら200万円、銅メダルなら100万円です。
例えば、2022年北京冬季オリンピックで金メダル1個、銀メダル3個を獲得した高木美帆選手の場合、JOCとスケート連盟を合わせて計2200万円の報奨金を受け取ったと報道されています。すごい金額ですよね！
スキー連盟の報奨金
全日本スキー連盟（SAJ）は、ミラノ・コルティナ冬季オリンピックの報奨金として以下の金額を設定しています。
| メダルの色 | SAJ報奨金額 |
|---|---|
| 金メダル | 300万円 |
| 銀メダル | 200万円 |
| 銅メダル | 100万円 |
SAJはミラノ大会の報奨金として総額3100万円の特別予算を計上しており、個人競技・団体競技ともに同じ金額が支給されます。ただし、予算には限りがあるため、金メダルが11個以上になると予算オーバーになる計算なんだそうです。
スノーボード協会の報奨金
スノーボードについては、SAJ（全日本スキー連盟）の管轄下にあるため、スキーと同じ報奨金制度が適用されます。つまり、金メダルで300万円、銀メダルで200万円、銅メダルで100万円ですね。
実は、スノーボードは若い選手の活躍が目覚ましく、ミラノ大会でもメダルラッシュが期待されています。平野歩夢選手のように複数のメダルを獲得する選手が出れば、総額はさらに大きくなる可能性があります。
競技によって報奨金に差がある理由
「なんで競技によって金額が違うの？」と疑問に思いますよね。これは、各競技団体の財政状況や協賛企業の支援によって異なるからなんです。
例えば、人気競技で協賛金が多い団体は報奨金も高額になりやすく、逆にマイナー競技では報奨金を出せない団体もあります。実際、柔道の全日本柔道連盟や水泳の日本水泳連盟は報奨金を出していません。
私も昔、ブライダルコーディネーターをしていた頃、予算の配分に苦労したことがあります。やりたいことはたくさんあるけど、予算には限りがある…。競技団体も同じような悩みを抱えているんでしょうね。
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所属企業・自治体・スポンサーの報奨金もある
報奨金はJOCや競技団体だけではありません。所属企業や自治体、スポンサー企業からも追加で支給されることがあります。
所属企業からの報奨金
多くのトップアスリートは、企業に所属しながら競技活動を続けています。そして、オリンピックでメダルを獲得すると、所属企業から別途報奨金が支給されるケースが一般的です。
例えば、2018年平昌冬季オリンピックで金メダル2個を獲得した高木菜那選手の場合、所属先の日本電産サンキョーからも報奨金が支給されたと言われています。具体的な金額は公表されていませんが、JOCと連盟分の2000万円に加えて、さらに企業からの報奨金があったとされています。
自治体からの報奨金や記念品
選手の出身地や居住地の自治体が、地元の誇りとして報奨金や記念品を贈ることもあります。金額は自治体によってさまざまですが、数十万円から数百万円規模のケースが多いようです。
また、金銭ではなく、名誉市民の称号や特産品の贈呈、パレードの開催など、形を変えた応援もあります。地元からの応援って、選手にとってすごく励みになりますよね。
実際の総額は選手によって大きく違う
このように、オリンピックのメダリストがもらえる報奨金は、JOC＋競技団体＋所属企業＋自治体の合計になります。
【金メダル獲得時の報奨金例】 ・JOC：500万円 ・スケート連盟：500万円 ・所属企業：非公開（推定数百万円〜） ・自治体：数十万円〜数百万円 → 合計：2000万円〜4000万円超のケースも
ただし、所属企業やスポンサーからの報奨金は公表されないことも多く、実際の総額は選手によって大きく異なります。また、企業やスポンサーからの報奨金は課税対象となる場合が多いため、手取り額はさらに変わってきます。
私も夫と「メダリストってすごくお金もらえるんだね！」なんて話していましたが、実際には税金や所属企業との契約内容など、いろいろな要素が絡んでいるんですね。
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入賞（4〜8位）に賞金はある？
「メダルには届かなかったけど、4位から8位の入賞者には何かもらえないの？」という疑問もありますよね。
JOCからの報奨金はなし
残念ながら、JOCからは入賞者（4位〜8位）への報奨金は支給されません。報奨金の対象はメダル獲得者（1位〜3位）のみなんです。
オリンピックで4位になるって、世界で4番目にすごいってことですよね。「あと一歩でメダルだったのに…」と悔しい思いをする選手も多いと思います。個人的には、入賞者にも何か形で報いてあげてほしいなと思います。
競技団体によっては入賞者にも報奨金がある
ただし、一部の競技団体では入賞者にも報奨金を出しているケースがあります。具体的な金額は競技団体によって異なりますが、数十万円程度が多いようです。
また、所属企業によっては「入賞者にも報奨金を出す」という制度を設けているところもあります。これも企業ごとに方針が異なるため、一概には言えません。
やっぱり、選手たちの努力って本当にすごいと思います。メダルを取っても取れなくても、オリンピックに出場するだけで十分な偉業ですよね。私も娘たちには「結果だけじゃなくて、そこまでの努力が大切なんだよ」って伝えています。
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海外の賞金はもっと高額？国別の例
日本のメダリストへの報奨金は、国際的に見てどうなんでしょうか？実は、国によって報奨金の金額には大きな差があります。
高額な報奨金を出す国の例
世界で最も高額な報奨金を支給しているのは、シンガポールです。2026年ミラノ・コルティナ冬季オリンピックでも、金メダリストには約1億2300万円が支給される予定だそうです。すごい金額ですよね！
また、香港も金メダリストに約1億円以上、台湾も約7800万円と、非常に高額な報奨金を設定しています。
その他の主要国の報奨金（金メダルの場合）は以下の通りです：
| 国名 | 金メダルの報奨金 |
|---|---|
| シンガポール | 約1億2300万円 |
| 香港 | 約1億円超 |
| 台湾 | 約7800万円 |
| イタリア | 約2450万円 |
| ハンガリー | 約1930万円 |
| 韓国 | 約670万円 |
| アメリカ | 約580万円（冬季） |
| 日本 | 500万円 |
日本との比較
こうして見ると、日本の500万円は国際的には中位程度の水準だということが分かります。シンガポールや香港と比べるとかなり少なく感じますが、アメリカや韓国と比べるとそこまで大きな差はありません。
ただし、面白いのはイギリスやスウェーデンなど、一部の国では報奨金を一切支給していないケースもあるんです。これらの国では「オリンピックは国を代表する名誉であり、金銭的な報酬は必要ない」という考え方が根強いようです。
また、報奨金が高額な国の多くは、人口が少なかったり、オリンピックでのメダル獲得数が少なかったりする傾向があります。逆に、アメリカのようにメダルを大量に獲得する国では、1個あたりの報奨金は控えめなんですね。
税制も国によって違う
もう一つ重要なのが、報奨金に対する税制です。日本ではJOCや競技団体からの報奨金は非課税ですが、例えばシンガポールでは報奨金が課税対象になります。つまり、1億円もらっても手取りはもっと少ないということです。
各国の事情や文化によって、報奨金の考え方も金額も大きく違うんですね。でも、どの国の選手も「お金のため」だけじゃなくて、「国の誇り」や「自分の夢」のために頑張っているんだと思います。そう考えると、本当に感動しますよね。
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まとめ：冬季五輪の賞金は”国と団体次第”。競技差も大きい
冬季オリンピックの報奨金について、この記事で分かったことをまとめますね。
【要点まとめ】 ・IOCは賞金を支給せず、各国が独自に報奨金を支給している ・日本のJOCは金500万円、銀200万円、銅100万円（非課税） ・競技団体からの上乗せは種目によって大きく異なる（スケート連盟は金500万円、スキー連盟は金300万円など） ・所属企業や自治体からも追加報奨金があり、総額は選手によって2000万円〜4000万円超になることも ・入賞者（4〜8位）へのJOC報奨金はないが、一部の競技団体は支給している ・海外では最高額がシンガポールの約1億2300万円、日本は国際的に中位水準
冬季オリンピックのメダリストがもらえる報奨金は、JOCや競技団体、所属企業、自治体など、さまざまなところから支給されています。そのため、同じメダルでも競技や選手によって総額が大きく違うんですね。
また、海外と比べると日本の報奨金は決して高額ではありませんが、税制面での優遇があるため、手取り額としては悪くない水準だと言えます。
私も今回調べてみて、「選手たちって本当に大変なんだな」って改めて実感しました。報奨金がもらえるとはいえ、そこに至るまでの努力や投資を考えると、決して割のいい仕事ではないですよね。だからこそ、彼らの頑張りには本当に頭が下がります。
ミラノ・コルティナ冬季オリンピックでも、日本選手たちの活躍が楽しみです！家族みんなでテレビの前で応援しながら、「このメダル、いくらもらえるんだろうね」なんて話すのも楽しいかもしれませんね。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました！また新しい情報が入ったら、追記していきますね。
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